サンゴ礁の白化は地球環境激変の兆候

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サンゴ礁の白化

ダーウィンの進化論完全崩壊? 「ヒトを含む90%の生物種は20万年前に同時に誕生」の誤解

この誤解を解くカギは

今回の研究結果が事実だとすればダーウィンの進化論にどんなインパクトを持つのだろうか? 国立環境研究所の外来生物研究プロジェクト・リーダーである五箇公一先生に聞いた。

「正直なところ、報道内容は随分曲解されていると思います。ミトコンドリアDNAの進化と種の進化を混同しているという印象です。今回得られた結果は、現存のミトコンドリアDNAの変異の90%が20万年以内に生じたものであり、種が発生した年代ではありません」

 ということは進化論を覆す内容ではないということだろうか? 生物学者X氏が詳しく解説してくれた。「原論文を読みましたが、DNAバーコーディング技術のバックグラウンドについての記事で、報道内容とは少し違う印象を受けました。現生の種が生じたのが20万年前というよりも、現生の種の遺伝的多様性が生じたのが20万年という話です。たしかにそれなら納得がいきます。その時期に現生のすべての生物は氷期を経験していて、特に10万年から1万年前には最終氷期極大期がありましたから、多くの種はそこで大量に絶滅してボトルネック(遺伝的多様性の急激な減少)を起こしています。今回の研究は、この20万年~10万年前に生き残った種が現行の生物種の遺伝的多様性の基盤になっているということです。20万年ぐらいではDNA配列が2、3変わるだけですので、遺伝的変異もさほど起こりません。そういう意味では中間種もいないと言えるでしょうね。つまるところ、多くの系統地理学的な研究は今回の研究結果を支持するものであり、進化論には何の影響もありません」

 各報道では「生物種のうち、ヒトを含む全体の9割が20万年前~10万年前に出現したことが明らかになった」と報じられているが、これは誤解を招く表現だとX氏は言う。ここでの出現は「多様性の出現」という意味であって、生物種がいきなり存在したということではないと苦言を呈している。  ( 2018年6月22日 エキサイトニュースより)


「カギ」は「共生・地球環境の変化・変異」にある。

共生は進化の重要な要因です。ウイルスの生物への共生はげ原始生命体の時期から存在します。時には宿主の生存を助けたり、あるいは宿主にダメージを与えたりしながら自己保存を図ってきました。その間に地球環境の変化が共生を助け生物の多様性を高めたり逆に共生を妨げ、生物の多様性を破壊したりしました。一方遺伝子は変異をもたらしました。

地球環境の変化と共生の関係を具体的な事例で説明します。

サンゴは動物か,植物か?

 答えは動物です。サンゴは,イソギンチャクの仲間(腔腸動物)に属し,これが沢山集まったものがテーブル状になったり,木の枝のように枝分かれした形をしたり,様々な形をした大きな集合体(群体)をつくっています。ただし,サンゴ虫の体内に,褐虫藻とよばれる植物が入っており,褐虫藻はもちろん光合成をしていますので,それも含めると,植物でもあると言えます。

 褐虫藻が光合成によってつくった有機物は,サンゴ虫の栄養分になりますが,通常,使い切れないほどの量なので,サンゴからはかなりの量の栄養分が排出されています。この栄養分はサンゴ礁の周辺にすむ魚などの栄養分になっています。サンゴは,魚たちに隠れ家を提供しているだけでなく,栄養分も与えているのです。

褐虫藻はサンゴ虫に栄養分を与える代わりに,サンゴの体内で魚などから守られ,サンゴ虫の老廃物を受け取っています。このように動物と植物がお互いに利益を受け合って生活しているのがサンゴ礁です。つまりサンゴ虫は褐虫藻と共生しているのです。

地球の7割を占める海が急速に変化している

日本近海の海の平均海面水温は100年あたり約1.1℃も上昇しています。(世界平均は0.74℃)

サンゴや魚類に与える影響が大きいのはともかく、温室効果ガスの影響は見逃せない。
温暖化と酸性化の影響。世界の海のph8(酸素イオン濃度)は約8.1の弱アルカリ性だが—-

海による二酸化炭素の吸収>地球の温暖化にはプラスだが反面海自体のPhの変化は海洋生物の変化をもたらす(サンゴやプランクトン)>魚類の収穫への影響(大型魚類の収穫減)&更なる海洋の酸性化>二酸化炭素吸収率の低下>海洋生物の多様性の破壊。これは壮大な負の悪循環とも云うべき自然破壊現象です。

日本最大のサンゴ礁(石垣・西表島海域)日本が誇る「生物多様性の宝庫」サンゴの白化現象6~9月にかけて海水温の急激な上昇。このサンゴの白化はサンゴの死を意味します。「海の熱帯雨林」に迫る危機。サンゴと褐虫藻の長年かけた共生関係が崩れているのです。

オーストラリアのグレートバリアリーフ、インド洋のモルディブ、インドネシア近海など40ヶ所以上のサンゴ礁で大規模な白化現象が起きている。反面オニヒトデが大増殖する。サンゴの感染症、ロドバクター系の細菌が原因「回復不可能」、赤土の被害や台風の被害が重なる。「生物多様性の危機」が地球規模で、海で起っています。

IPCCが2019年にまとめた「海洋・雪表圏特別報告書」では2100年には世界平均海面水位は1986~2015年に比べて最大で1.1m上昇する可能性がある。と予測しています。

有毒プランクトンを食べたシラスに似た小魚や貝類が有毒化する。貝が毒化しているかは見た目ではわからず加熱処理をしても毒性は消えません。高知県「カキのDNA鑑定」毒性の強い南方系カキの日本進出、マガキの幼生に有害種が混ざる事態が生じカキ養殖に影響を与え、カキの採取不良の心配が起こっています。日本のカキ産地では正体不明の謎の危険なフグの脅威も迫っています。

話は変わりますが、本来動物を宿主として共生していたウイルス、その感染症の蔓延もこれに似たものを感じます。


前の投稿でご報告したワシントン大学の研究所の予測が欧米についてはほぼ的中しているようです。

アメリカでは一日3万の感染、イギリスでも1万前後、フランスに至っては3万超でパリ夜間外出禁止、オーストリアでも16日、1日の感染者数が1700人を超、イタリアでは16日、新たに確認された感染者が1万人を超え、ドイツでも16日、1日の感染者が7300人を超、ベルギーでも、今月12日までの1週間の新たな感染者数が1日平均で5900人余りと、前の週の2倍近くにまで急増しています。

WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は16日の定例の記者会見で、「北半球が冬に近づくなか、感染者の数は世界的に増えているが、特にヨーロッパでは顕著だ。先週、ロシアやヨーロッパで新たに確認された感染者の数はことし3月のピーク時よりも3倍近く多い」と述べました。

日本は幸いにもワシントン大の予測が外れています。しかし、これから寒くなり湿度が低下してきますと、気が抜けません。

久しぶりに東京大学先端技術研の児玉教授の動画が発表されましたので掲載しておきます。

経済的・政治的・社会的無関心が許される時代は終わった

結論から言えば、こうなったのは新型コロナのパンデミックが大きな要因となっている。何事もない平穏な時代にはこの無関心さは生きていく上、必要な術だったかもしれない。

パンデミックがもたらした社会の変化は階層の上下を問わず、従来っと違ったものの考え方、生活スタイルを求められるようになった。
難しい問題には触れず、その日が楽しければよいとする安易な生活態度は自滅の道を選ぶことになるのです。

当然のことながら「今だけ、カネだけ、自分だけ」とか「理不尽から目をそらす」「最悪の事態を考えない」「現実から目をそらし今を歓楽する」「争いを避け自己主張を放棄する」「長いものには巻かれる」「政治的発言は立場を悪くするので発言しない」「選挙など何の得にもならないとして棄権する」「社会は改革できない」、このような空気が蔓延する社会の持続性はなく、多様性のない社会は必ず衰退する事を銘記するべきです。

有名医学雑誌のNEJM
政治的立場を取らない有名医学雑誌のNEJMが208年の歴史で初めて「違う候補に投票を」と異例の社説を掲載しました。再選を目指すトランプ大統領に逆風です。注目の社説には米国の失敗原因が列挙され、日本人にも役立つ内容です。早期緩和ケア大津秀一医師がわかりやすく解説しました。医療の正しい情報を医師が専門的に解説する学術的な内容です。
※引用論文・記事
→https://www.nejm.org/doi/full/10.1056…

英科学誌ネイチャー
新型コロナの米国の失敗理由を有名医学雑誌が掲載 結論「トランプさんを変えないと….」(2020/10/10)

【学術会議介入への国際批判】英科学誌ネイチャーは8日付で「世界各地で政治家が学問の自律や自由を後退させている」との論説を公表した。新型コロナウイルスを巡る米トランプ大統領の対応などと共に、菅義偉首相が日本学術会議メンバーの任命を拒否した問題に言及している。

GoToキャンペーンを悪用して「カネのなる木」を地でいった学生が「総合的・俯瞰的観点から考えた」と云っている。今のところ違法ではないのでうまい逃げ口上だとしか云えない。

「ものは、よく云ったものだ」と云う事例が他にもたくさんある。
官僚主導の打破ー>政治主導ー>官邸主導
諮問がないー>仕事をしていないー>諮問がないのに提言できない
教科書のデジタル化ー>手段の目的化
ハンコの廃止ー>手段の目的化
日本学術会議の体質改善ー>本質をずらす
PCR検査だけに頼るのは良くないー>本質をずらす

時事通信WEB版

1次・2次補正の一般会計総額は57.6兆円に膨らんだ。ただ、予算の使い道をめぐっては、中小企業への持続化給付金に絡む「中抜き」疑惑を野党が追及。予備費10兆円も「白紙委任」との批判を受けた。一方で、新型コロナ感染第2波への懸念が広がっており、与党の一部には3次補正予算の編成を求める声も上がる

第3次補正は避けられずコロナ対策費としては予備費も含め総計90兆円に及ぶ見通しだ。2021年度予算要求額が105兆超えとなることを踏まえれば正に財政破綻寸前と云わざるを得ません。財政が持たない以前に日銀が持たないでしょう。

政府は例によって数字を隠蔽したり増税したり福祉の大幅削減等いろいろの手は残されているかもしれません。しかし先にも述べましたが、日銀はそうはいきません。バーゼル協定など中央銀行として最低限の節度を守らなければならない国際信用上の縛りがあるのです。
それが破綻すれば為替や貿易にも悪影響が及ぶのです。しいては国民生活の窮乏につながることは避けられません。ギリシャの危機どころではないでしょう。第3の経済規模を持つ日本の財政を助ける余力は世界の金融機関には全くないのです。日本の与野党ともこの危機感に全く欠けていると云わざるを得ません。

コロナ危機もさることながら、後に控える経済恐慌の恐ろしさを知るべきです。何度も云うがコロナ対策と経済対策との両立ほぼ無理です。
寒くなると第三波に襲われる危険を抱えながら、国が五輪をめぐってこんな大きな賭けにでるのは理解できない。
国を愛し国民を思う気持ちが少しでも残されているのなら、与野党を問わず他をおいて危機管理に徹するべきです。

   日銀旬報2020.02.10&2020.09.30比較表                            単位:兆円  (資産合計にはその他を含む)

費目 旬報月日9月30日 旬報月日2月10日 差額
国債   487.8036  
社債・投資信託   35.3540  
貸付金   48.6440  
資産合計   579.9272  

 

世界に蔓延するワクチン開発の政治利用

米国は大統領選挙を控えワクチン開発を急いでいる。ロシア、中国も覇権を争い友好国へのワクチンの優先供給を取引材料に使っている。英国、フランス、日本もコロナによる経済の激しい落ち込みをカバーするためこれに賭けている。

世界の製薬企業は政治圧力をかわしながらも、千載一遇のビジネスチャンスを逃すまいとずるかしこく立ち回っている。

一方、各国国民は藁をもつかむ思いで期待を膨らませている。こんな状況では、騙されても自業自得と云うほかない。(そうは云っておられない事情については末尾、過去の投稿を参照)


ところで選挙が年内だと噂されている中、与野党の対決がどうなるか気がかりだ。

野党は「消費税減税」を前面に出して闘う姿勢のようだ。しかし同時に、与党が「消費税減税」を言い出したらどうするのか?

自民党にはMMT論者が多数いる。苦し紛れで「消費税減税」を言い出す可能性は十分ある。現内閣の次の内閣なら公約としてこれを掲げる可能性はなおさらだ。

特に菅政権は「改革」の名のもとに超金融緩和を捨てきれず財政再建の意識は殆どない。「改革」=「規制緩和」=「QEの更なる促進」の方向が見えている。

「消費税減税」に拘るのは単なるポピュリズムではないか?

ポピュりズムならそれを道具として利用する術は政権側の方がはるかに長けている。


今野党が重点的に取り組むべきは「コロナ対策」だ。与党のコロナ対策は必ず失敗する。ワクチン依存で、有効なコロナ対策が見られないことが彼らの最大の弱点だ。

第3波は必ずやって来る。この冬が最大の脅威となり日本が死者激増のピンチを迎えるとワシントン大学医学部のIHME(保健指標評価研究所)予測している。特に北半球では日本が危ないと厳しい予測を発表している。

死者が激増し2021年の年初までに控えめに見ても10万人に及ぶとの驚異の予測だ。

同研究所は現在まで欧米の予測ではほぼ的中させている。

野党はこの辺の知見が乏しく、もっと勉強が必要だ。ワクチンの分類と特性、作用機序、開発の実情については殆ど無知だ。関心がないとしか思われない。


ワクチンに関する、判断基準を述べた過去の投稿を掲載しておく。

ワクチンに関する報道を見ると肝心な視点が抜けていることに気づく。

第一に、他の報道も含めどれを見ても、変異への対応についての記述が見受けられない。今や新型コロナウイルスは変異することが世界の専門家から多数報告されている。変異した場合そのワクチンは有効かどうか。また地域によって有効性が異ならないかなど無視できない重要な要件だ。

第二に、ADE(Antiboy Dependent Enhacemennt=抗体依存性感染増強)、要するに抗体が逆に病状を悪化させる事例が報告されているが、その危険性はないのか。これもワクチンの安全性を判断する重要な要件だ(ADEについては先の投稿でも説明している)。このような重要な条件を書き漏らしているのは故意か不作為かわからないが、この要件が漏れている報道は全く信用出来ない。